レゴ(LEGO)は子供から大人まで楽しめるおもちゃとして、長年愛されてきたブランドの一つ。コロナ禍で在宅時間が増加したことは、同社にとって追い風となった。
1970年〜91年にかけて、順調に事業を拡大させるが、その後10年間にわたって徐々に衰退。2004年には倒産の危機に陥った。
しかし、事業・人員整理に加え、テクノロジーを活用したビジネスモデルの変革を推進したことで業績は回復。見事にV字回復を果たした。
今回はレゴの発展や衰退の歴史を踏まえた上で、どのように復活を遂げたのか、テクノロジーの活用事例を交えて紹介。また、今後同社が取り組んでいくデジタル戦略についても解説する。
買えば買うほど遊びの可能性が高まる世界観を実現
レゴはデンマークに本社を置く世界的な玩具メーカー。1932年にオーレ・カーク・クリスチャンセン氏が設立し、デンマーク語で「よく遊べ」という意味の「Leg Godt」からその名が付けられた。約130カ国で事業展開しており、現在も創業者一族が所有する企業である。
デンマーク南部の街「ビルン」で生まれ育ったクリスチャンセン氏は、もともと大工だった。しかし、1929年から始まった世界恐慌の影響を受け、生活費のやりくりをするべく木製玩具を作り始めた。これがレゴの始まりである。
1934年には社名を「レゴ」へ変更。不景気が続いたり、工場が焼失するなど初めは苦戦が続くも、「子供には最高のものを」というモットーのもと、品質にこだわったおもちゃづくりを続けた。

©︎LEGO
ここで一つの転機が訪れる。くちばしを動かして遊べるアヒルのおもちゃ(木製)が大ヒットしたのだ。レゴは全国的に有名となり、木製からプラスチック製に方針転換する決断をした。
プラスチック製おもちゃを発売した当初は品質に問題があることが多かった。しかし、試行錯誤を重ねることで改良に成功。ある程度力をかけないと崩れない技術を開発した。これにより、「System in Play(遊びのシステム)」という画期的な構想を実現することとなった。
経営を任されていた息子のゴッドフレッド氏は、互いにブロックを繋ぎ合わせられるシステムの構築を目指した。同社製品の強みはその「互換性」にあり、新しく発売するレゴブロックは、すべて1958年移行に発売されたブロックと連結できるように設計した。つまり、買えば買うほど遊びの可能性が広がり、いつまでも新鮮に楽しみ続けられる世界観を実現したのだ。
また、拡張性の高い「レゴシティ」を発売。車や標識などをあえてパーツとして売り出すことで、さらなる購買を促した。「System in Play」の世界観を保つため、ゴッドフレッド氏自身が厳密に新商品を審査。使う形は20-30種類、色は10種類程度におさえたという。
1968年にはテーマパーク「レゴランド」もオープン。レゴで作られたモニュメントなどを展示することで、認知向上やエンゲージメント強化を図った。レゴランドはのちに、イギリスやドイツ、そして日本(2017年)などにも進出を果たした。
90年代半ばには、世界に45の事業所を持ち、9000名の従業員数が所属するグローバル企業となっていた。
子供の遊び方が変化し、創業以来初めて赤字へ転落
順調に成長していたレゴだが、90年代後半から2000年初頭にかけて、経営不振に陥った。
理由の1つは「特許切れ」。同社はブロックを連結する技術の特許を持っていたが、98年に失効した。その結果、中国やカナダの企業が類似品を低価格で売り始め、シェアが徐々に縮小していった。
そして、もう一つの要因が「ゲーム」の登場だ。ゲームボーイ(任天堂)やプレイステーション(ソニー)、Xbox(マイクロソフト)などのゲームが一般家庭に普及したことで、子供たちの遊び方が大きく変わった。
業績のテコ入れをするべく新商品を続々と投入するも、全て失敗に終わった。創業者がこだわってきた「子供には最高のものを」というモットーはすっかり忘れられ、むやみに製品群が増えるだけだった。
その結果、98年に同社は1.9億DKK(デンマーク・クローネ:約38億円)の赤字を計上。創業以来初めての赤字を経験することになる。
翌年には100名のリストラを実施。また、高級音響メーカーでCOOを務めていたポール・プローメン氏を招聘し、経営を任せることにした。しかし、彼の元で経営はさらに混迷を極める。
プローメン氏が目指したのは、「これまでのレゴ」からの脱却。レゴを持っていない人にもリーチするべく、アクションフィギュアなどを新たに投入した。しかし、ゲームに熱中する子供にとってアナログなおもちゃはどうでもいい存在だった。また、レゴの根幹を担っていた「互換性」が低くなったことで、リピーターも離れていった。
少しでも収益を補うべく、テーマパーク増築や直営店出店、ゲーム開発などを同時に進めた。しかしいずれもうまくいかず、2003年まで赤字傾向が継続。プローメン氏は経営トップを退くことになった。
蓋を開けてみれば、同社の業績は11億DKK(約220億円)の赤字、キャッシュフローは5億DKK(約100億円)のマイナス、負債は64億DKK(約1,280億円)にのぼり、文字通り破綻寸前の状態となっていた。ファンドへの売却案も浮上し、誰もが自力再生は不可能だと思っていた。
しかし、ここから奇跡と呼べるようなV字回復を遂げることとなる。
レゴらしさを取り戻し、顧客志向を徹底し業績は向上

レゴブランドグループ会長 ヨアン・ヴィー・クヌッドストープ氏 ©︎LEGO
次期CEOに就任したのは、ヨアン・ヴィー・クヌッドストープ氏(現ブランドグループ会長)だ。マッキンゼーに在籍していた同氏は2001年、創業者から引き抜かれる形で同社へ入社。2004年に35歳という若さで破綻寸前の企業経営を任されることとなる。
原点回帰と事業・人員整理により、1年で営業黒字へ
クヌッドストープ氏は、プローメン氏とは対照的に「レゴらしさ」を取り戻すことへ注力。レゴが提供するのは単一製品ではなく、互いにつなぎ合わせられる「System in Play」という理念だ。
そこで、従来製品と互換性のない製品は生産を終了。アクションフィギュアなどのラインナップも縮小した。色やパーツに関しても厳密に審査し、繰り返し使える製品の構成比率を向上。最終的にはラインナップの30%を打ち切ることにした。
一方、拡張性の高い「レゴシティ」やサイズは大きいが従来版と連結できるシリーズなどのラインナップを強化。「買えば買うほど可能性が広がる」という原点へ立ち帰り、ファンからの信頼も徐々に回復していった。
関係性が悪化していた小売店からのブランド回復にも努め、復活の兆しが徐々に見えていた。しかし、コスト削減は避けられない状態だった。当時在籍していた従業員の3分の1にあたる1200名を解雇。テレビ・ゲーム事業からは撤退し、直営店も一気に閉鎖した。2005年にはレゴランドをブラックストーンへ売却することで、なんとか現金を確保した。
このように不採算商品を減らしリストラを実施したことで、業績は飛躍的に改善。2004年には1億DKK(約20億円)の営業赤字だったが、翌年には4億DKK(約80億円)の営業黒字まで回復した。
顧客を巻き込んだ開発と強力なコミュニティ形成
レゴが業績不振に陥った理由の一つとして、顧客が求めていたものを理解できていなかったことがあげられる。そこで、2005年にジョージ・メイソン大学で開催されたレゴの祭典「ブリックフェスト」にクヌッドストープ氏自ら参加。ファンからの質問へ答えるとともに、ファンの一部をアンバサダーへ任命。顧客の意見や要望を直接吸い上げられる仕組みを作った。
加えて、オンラインアンケートを実施。ファンのほとんどが「組み立てが大好き」であることが改めてわかった。そこで、自らを「ニッチ」と定義し、組み立て要素を重視したハイエンド製品で勝負する方針を固めた。ターゲットを明確にし、顧客志向を徹底することでヒット率が大きく上昇。売上は右肩上がりに上昇していった。
2008年にはクラウドファンディングプラットフォーム「CUUSOO」を活用した取り組みを開始。顧客のオリジナル作品を募集し、1万票以上獲得したものがあれば製品化を検討するものだ。実際に発売されると、開発者に対してインセンティブ(売上の1%)が支払われる。このようにして、レゴは強力な顧客コミュニティ構築に成功する。
リアルとデジタルの融合による「没入型消費者体験」
経営再建を進める上で、クヌッドストープ氏はDX推進が必要だと判断。さまざまな施策を打ち出した。「守りのDX」として、社内業務のデジタル化を推進。アナログ形式だった購買・製造・在庫管理・販売プロセスをデジタル化した。ERPを導入するだけでなく社員教育を実施したことで、サプライチェーンの生産効率が劇的に改善した。
しかし、デジタルの波に乗るためには、ビジネスモデルそのものを変革する「攻めのDX」が必要となる。同社はあらゆるテクノロジーを活用することで「リアルとデジタルの融合」へ注力してきた。
レゴブロックをデジタル上で自由に設計「LEGO Digital Designer」

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2004年、レゴブロックをデジタル上で自由に設計できる「Lego Digital Designer(LDD)」をリリース。これまで物理的空間でしか遊べなかったレゴをデジタル上に再現することで、より自由かつクリエイティブに遊べるようになった。
LDDは学習教材としても高い評価を獲得。子供のみならず、その親世代からも支持を得ることに成功した。尚、LDDは22年1月にサービス終了し、現在は「BrickLink Studio」に引き継がれている。
安全・安心な子供向けソーシャルメディア「レゴライフ」

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17年1月、レゴは公式SNS「レゴライフ」をリリース。子供たちがレゴブロックで作ったオリジナル作品をシェアできる同社初の無料SNSだ。一般的なSNSと同じく、自分の作品を投稿したり、他ユーザーの作品にいいね!できる。また、気になるユーザーをフォローすれば、自分のフィードで興味のあるトピックを見られる。
子供のSNS利用で気になるのが、ネットを通じた犯罪やトラブルに巻き込まれることだろう。そこで、レゴライフは世界で最も厳しい基準を設け、12歳以下でも安心して利用できるようになっている。具体的には、ユニセフと共同で業界水準となるセーフティ・ポリシーを策定。個人情報を特定できる情報は投稿できないようにすることで、高い匿名性を保ったまま楽しいレゴ生活を送ることができる。
そのほかにも安全に配慮された設計がなされている。ユーザーアイコンは3Dのアバターで表現されるため、自撮り写真を登録してしまう心配はない。また、ハンドルネームもランダムに自動付与されるため、本名は登録できないようになっている。ユーザー同士のコミュニケーションで使えるのはレゴの絵文字やスタンプのみ。そのため、誹謗中傷などネガティブなコメントが投稿されることはない。
レゴブロックを作るだけでなく、それをシェアして他の子供たちと繋がる。そんなクリエイティブなコミュニティが「レゴライフ」だ。
リアルとデジタルを融合させた商品「レゴ スーパーマリオ」

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20年7月、リアルとデジタルを融合した商品「レゴ スーパーマリオ」を発売。通常のレゴと異なり、マリオの目や口には液晶ディスプレイやスピーカーが内蔵されている。コースに設置されたブロックに反応して表情が変わったり効果音が出るなど、ゲーム「スーパーマリオ」の要素が盛り込まれている。
また、専用アプリと連携することでコインを集めるゲームを楽しんだり、スコアの記録ができる。従来のレゴブロックでもビデオゲームでもない、新たな遊びを体験できるものとして注目を浴びている。同製品の売上高は(発売当初の)予想の2倍を越え、早くもレゴを代表するシリーズの一つになったという。
AR活用による消費者体験の変革やEコマースの拡充

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その他デジタル施策として、AR(拡張現実)を活用した「デジタルボックス」がある。これは商品を店頭ディスプレイにかざすことで、レゴブロックのイメージが飛び出してくるというものだ。それを見ることで、完成形や遊び方をイメージしやすくなる。
レゴはECにも注力してきた。19年にはレゴブロックのマーケットプレイス「BrickLink」を買収。パーツ単位でブロックを購入できるサービスだ。細部までこだわりたい大人からの支持が厚く、エンゲージメント向上に寄与している。オリジナル作品を販売できる機能も実装しており、年齢の高い顧客層も順調に拡大している。
また、レゴはオンラインストア「LEGO.com」へ投資してきたことで、パンデミックを乗り切ることができた。子供の在宅時間が増加したことで、レゴの需要は増加。2020年のアクセス数は2億6900万件と、前年の約2倍になったという。
レゴは組み立て説明書を無くしてしまっても問題ない。「デジタル組み立て説明書」では、レゴの組み立て方をネット上で公開。テーマや発売年などで検索できるほか、説明書のダウンロードも可能だ。

このようにレゴは自社の強みや経営理念に立ち帰ったこと、リアルとデジタルを融合した新たなビジネスモデルを確立したことでV字回復を達成。ロックダウンによる影響を受けながらも、2021年の売上高は前年比21.9%増の553億DKK(約1兆円)、営業利益は31.7%増の170億DKK(約3,400億円)と過去最高を記録。営業利益率は30.7%と高水準となっている。
メタバースへの進出とデジタルオフィス/人材への投資
スマートフォンをはじめとするデジタルデバイスが普及したことで、「ネットフリックス」などの動画配信サービスや「ロブロックス」などのゲームが子供の「可処分時間」を奪っている。そのため、レゴは「攻めのDX」に対する手を緩めることなく、リアルとデジタルの融合を推進していく。
世界的人気ゲーム会社との提携とメタバース領域への進出

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22年4月、世界で人気を博するゲーム「フォートナイト」を手がけるEpic Gamesとの提携を発表。安全性やプライバシーに配慮しつつ、子供向けメタバース空間を作るという構想を公にした。まだ構想途上にあるため、具体的な内容は明らかにされていない。
メタバース領域の進化に伴い、バーチャル世界での出会いや遊び、仕事、学び、交流のあり方が大きく変わりつつある。両社の豊富な経験を組み合わせ、あらゆる年齢の子供たちが一緒に楽しめるデジタル体験を構築するという。それも単なる体験ではなく、没入感のあるクリエイティブなものだ。
提携とあわせ、レゴは同社へ10億ドルの出資を発表。レゴのニールス・B・クリスチャンセンCEOは「子供たちは、リアルの世界とデジタルの世界をシームレスに行き来して遊んでいる。私たちは、リアルの遊びと同様、デジタルでの遊びをすべての人にとって安全かつ刺激的で、有益なものにする責任がある。Epic Gamesと協力して、このエキサイティングで遊び心にあふれた未来を形作ることを楽しみにしている」と語った。
尚、本ラウンドにはソニーも出資 ($1B) し、Epic Gamesの評価額は 「315億ドル」 となった。デジタルオフィス・人材への投資による中長期的なDX推進
Epic Gamesとの提携発表と同じくして、デンマークの首都コペンハーゲンにデジタルオフィスを新設したと発表。当オフィスは世界に4つあるデジタルワークスペースの一つで、最大400名の従業員が働くことができる。ビルン(デンマーク)やロンドン、上海にある既存のデジタルオフィスも拡張する予定だという。

デジタルオフィスのイメージ ©︎LEGO
新しいオフィスには、近未来的なデザイン要素を取り入れている。アジャイルなワークスペース、集中力を高めるためのレイアウト、コラボレーションや遊びのためのスペース、素晴らしいゲーマールームなどが代表例だ。
また、今後3年間でデジタル人材を現在の3倍にあたる1800名以上にする計画も打ち出した。オフィスの拡張とあわせて人材へ投資することで、長期的なDXを推進するという。
レゴのデジタル責任者であるアトゥル・バルドワジ氏は、「私たちのDXは、レゴが一世代で行う最大投資の一つ。長年にわたりリアルとデジタルを融合させてきており、その進歩に興奮している。しかし、私たちにはより大きな野望があるため、投資をさらに加速させデジタルチームを拡大する」と声明で述べている。
リアルとデジタルの融合を促進、没入型消費者体験を提供

©︎LEGO
同年5月、リアルとデジタルの融合をさらに促進するべく、新たな製品を投入。長年愛されている「レゴシティ」から、デジタルを融合したシリーズ「レゴシティ ミッション」を発売した。
レゴシティにデジタルを掛け合わせることで、子供がインタラクティブな冒険の世界へ飛び込み、ストーリーに登場するキャラクターたちとコミュニケーションを取ることができる。また、ミッションをクリアする達成感により、遊ぶことの素晴らしさを感じてもらうことが狙いのようだ。
このように経営理念への立ち返りとDX推進により復活を遂げたレゴ。そして、近年はリアルとデジタルの融合をより本格化している。その背景には、子供たちがデジタルと接触する機会がかつてないほど増えていることにある。
また、デジタルの世界では、安全性やウェルビーイングが重視される。レゴは子供の利益を第一に考え、プライバシー保護へ専念するという。 子供や大人がデジタル体験をコントロールできるようなツールを提供し、その能力を高めていく予定だ。
テクノロジーの発展とともに乗り越えるべき壁がいくつも現れてくるだろう。しかし、それでも子供から大人まで長年愛されてきたレゴブランドは、今後も発展を遂げていくだろう。
まとめ
苦境に立ったレゴは創業時の経営理念に立ちかえり、顧客や小売店からのブランド回復に努めた
Eコマースやソーシャルメディア、ARを活用した消費者体験を提供することでデジタルの波に乗ってきた
昨今はリアルとデジタルを融合させた「没入型消費者体験」を強化。メタバース領域にも進出する
Text by Kakeru Miyoshi(@saas_penguin)
参考文献:The LEGO Group History、LEGO Annual Report 2021、「LEGO」の歴史(前編)おもちゃ帝国はいかにして窮地におちいったか、LEGO(後編)「レゴらしさ」への回帰、倒産危機から奇跡の復活、デジタルトランスフォーメーションを推進する海外企業3事例
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