2023年4月23日、米生活雑貨販売大手のベッド・バス・アンド・ビヨンド(Bed Bath & Beyond、以下ベッド・バス)が米連邦破産法11条(チャプター11)の適用を申請し、経営破綻したことが日本でもニュースになりました。
米国の生活雑貨業界の一時代を築いた同社の経営破綻の背景には、消費者ニーズの見誤りやDXの遅れ、金融不安等、様々な要因が指摘されています。
本記事では、同じく急激な市場環境の変化に晒されながらデジタル変革に成功したと言われる小売大手のWalmartやTarget等とベッド・バスのDXの比較に焦点を当て、同社の経営破綻について考察します。
目次
1. ベッド・バス・アンド・ビヨンドの栄光と衰退
ベッド・バスは1971年に創業された、アメリカ合衆国ニュージャージー州に本社を置く小売業者で、家庭用品やインテリア用品の販売を行っています。
同社は寝具、バス用品、キッチン用品、家具、インテリア用品、家電製品など幅広い商品を提供しており、最盛期にはその棚は床から天井まで商品で埋め尽くされていました。特に、有名ブランドの割引販売により幅広い顧客を惹きつけました。

(写真:shutterstock)
1992年に上場し、当時は38店舗で2億ドルの売上高でしたが、8年後の2000年までには241店舗で24億ドルの売上高に成長しました。更に9年後の2009年には1,000店舗目をオープンし、売上高は78億ドルに達していました。
広告への投資を最小限に抑え、代わりに新聞の折込として配布されるクーポンにより顧客の関心と認知を高めてきたことが同社の特徴でした。

青と白の20%クーポンは、米国市民の日常生活に溶け込む象徴的存在となりました(写真:shutterstock)。
最盛期にはトイザらス、サーキット・シティ、スポーツ・オーソリティーとともに「カテゴリーキラー」として知られ、急成長企業ランキングにも選ばれていました。株価も1992年から2014年にかけて70倍以上に成長し、世界中の小売企業が視察に訪れる業界の教科書的存在となっていました。
しかし2012年以降、同社の売上成長は鈍化し、2018年にはついに減少に転じてしまいます。

2. 経営破綻の背景
ベッド・バスの経営破綻には、いくつかの要因があると言われており、それらが相互に作用して、悪循環が加速して行ったと考えられます。
「チェーンストア理論」への固執によるデジタル化の遅れ
2010年以降、Amazonやその他の新興プラットフォーマーがあらゆる小売業の競争環境を激変させていく中、同社は相変わらず物理的な店舗の拡大を経営戦略の中心に据えていました。
同社がとりわけ大事にしていたのは、「チェーンストア理論」の実践だと言われています。「チェーンストア理論」とは、本社に権限を集約させ、店舗では標準化されたオペレーションに専念することで経営効率を上げると共に、多店舗展開によるスケールメリットを活かし、コストダウン効果を得る経営手法です。
実際、同社は最盛期には1,500以上の店舗を展開し、粗利益率は最盛期で40%以上と小売業の中でも群を抜いて高いことで知られていました。
しかし、「チェーンストア理論」を実践することで同社の強みとしていた「安さ」は、大量の商品を閲覧し、自宅にいながら短時間で安価な代替品を見つけることを可能にしたAmazonや家具ECサイト「ウェイフェア」等のECの前では、急速に競争力を失ってしまったのです。
同社共同創業者のウォーレン・アイゼンバーグ氏は今年に入ってからのウォール・ストリート・ジャーナル紙でのインタビューで、「インターネットでは乗り遅れた」と認めています。
「インターネットが小売業にこれほど大きな影響を与えるとは、私たちもすぐには気がつかなかった」
顧客ニーズの見誤りによるターンアラウンドの失敗
2019年11月、同社は経営再建のため、小売大手のTargetで上級副社長兼最高マーチャンダイジング責任者を務めたマーク・トリットン氏をCEOとして迎えました。
トリットン氏は、安価な販売で消費者から支持を得ていたブランド商品を削減し、収益性の高いプライベートブランド商品の開発と展開を推進しました。従来は、各店舗の店長が地元の嗜好に合わせて商品を選定・調達していましたが、その権限を廃止し、プライベートブランド商品に置き換えるよう指示しました。
トリットン氏はTarget時代、プライベートブランドの推進やオンラインでの顧客体験の向上が高く評価されており、ベッド・バスの取締役会は、Targetでの手法がベッド・バスでも機能すると考えたのです。しかし、トリットン氏の施策は、ベッド・バスのコア顧客が求める「ハイブランドをいつでもお得に買える」という同社ならではの提供価値を無視したものであり、顧客離れの一層の加速化を招きました。
当時、カスタマーサービスのバイス・プレジデントを務めたハンク・ラインハート氏は、こう振り返ります。
「問題は、より多くの若い顧客やオンライン顧客を惹きつけるための取組以上に、プライベートブランドの立ち上げに時間とエネルギーとお金を費やしてしまったことだ」
DX先進企業との命運を分けたパンデミックと金融不安
ベッド・バスは、2010年代に自社アプリやECの導入を進めてはいたものの、デジタル技術を活用したユーザー体験の向上に邁進する競合他社のような本格的なDXを推進していませんでした。
そこへCOVID19によるパンデミックが発生し、物理的な店舗が顧客接点の中心であった同社の売上に追い討ちをかけました。ベッド・バスとは対照的に、BOPIS(※)を始め、デジタルとリアルを融合させたサービスを以前から展開していた同業他社は、一時的な売上減少に見舞われたものの、早期に回復し、成長に転じました。
※ BOPIS=Buy Online Pick-up In Store:オンラインで購入した商品を顧客が最寄り店舗に取りに行く形態

ベッド・バスは2020年以降、店舗の閉鎖や在庫の削減、リストラ等のコストカットを断行して来ましたが、財務状況は好転しませんでした。売場では、在庫削減によりかつては天井まで積み上がっていた商品がなくなり、空棚が目立つようになりました。
2023年1月にはJPモルガン・チェースから債務不履行通知を受けたことを公表。その後、新規の株式発行による資金調達を試みましたが、同年3月のシリコンバレーバンク破綻による米国の金融不安も重なり資金を集めることが出来ず、破産申請に至りました。
3. 米小売業界のDX成功企業との違い
ベッド・バスのDX
年々業績が悪化する中、ベッド・バスはデジタルの取組を何も行っていなかったわけではありません。
同社のターンアラウンドを担った前述のマーク・トリットン氏は、CEOに就任後、店舗とデジタル空間の融合やオムニチャネル基盤の構築を経営戦略の柱とし、外部からデジタル事業の経験豊富な多数の人材を役員として招き入れました。
同社は2019年度に、物流、デジタル技術の強化、データ分析等に約1億8,700 万ドルを支出し、2020年にはデジタルチャネル全体の検索とナビゲーション、データ統合、CRM、分析、マーケティング、およびECに更に2億5,000万ドルを投資する計画を発表しました。
しかし、既に業界ではスタンダードになっていたBOPISやカーブサイドピックアップを同社がようやく広く導入し始めたのは、パンデミックが発生した2020年のことでした。ベッド・バスがDXの成功企業とされる競合他社と比べ、何年も遅れを取っていたことは明白です。

デジタル事業により売上は一時上昇しましたが、会社全体をターンアラウンドさせる規模と速度で成長させることは出来ませんでした。2015年〜2017年に立て続けに買収したEC事業も、財務状況の悪化に伴い2020年前後に全て売却または停止を余儀なくされました。
DX成功企業の特徴
米国の小売業界でDXの成果をあげている競合企業の歩みを見てみると、DXに本格着手した時期以外にも、ベッド・バスとは異なる以下のような特徴があることがわかります。

① 店舗数の拡大ではない店舗価値の強化に注力
店舗数の拡大を重視してきたベッド・バスとは対照的に、小売企業の中で最も早くからDXに取り組んでいた一社と言われるThe Home Depot(ホーム・デポ)は、2008年のリーマンショックを機に店舗数の拡大路線に終止符を打ち、ECの成長を信じてIT投資とサプライチェーンの強化に踏み切りました。
同社はデジタルとリアルが「相互接続された買い物体験(”Interconnected Shopping Experience”)」を標榜し、顧客の実店舗での買い物体験を向上させることを重視したモバイルアプリの充実化やBOPIS等を早々に導入した結果、店舗数をほとんど増やすことなく、売上の大幅な向上に成功したのです。

また、オンラインで注文し、店舗で受け取る顧客に対しても、スタッフが接客し丁寧な商品説明を行うことで、アマゾン等のEC専門企業にはない「接客力」を店舗の価値として強化しています。
このように、成功しているDX小売企業では、店舗数の拡大か完全なオンライン化のどちらか一辺倒になるのではなく、デジタルの力を活用して自社のアセットである店舗の価値を強化しているのです。
② 徹底した顧客価値の追求
また、デジタルを活用し、顧客が求める価値を徹底的に追求する姿勢も、DX成功企業に見られる特徴の一つです。
Walmartは、デジタル技術を活用した新しい購買体験を提供するため、顧客の視点を重視した新規事業を展開してきました。
例えば、「ピックアップ・タワー」というオンライン注文商品の保管と自由なピックアップが可能なサービスは、ネット通販と店舗の利点を組み合わせて支持を集め全米に広く展開されましたが、「生鮮食品に対応していない」「レジでの精算と二度手間」「(パンデミック中でも)店舗に出入りしなければピックアップできない」等の不満の声も上がっていました。
そうした顧客の声を受け、Walmartは「ピックアップ・タワー」を廃止し、「フルフィルメントセンター」という保管容量が大きく利便性の高いサービスの開発と展開に舵を切りました。テクノロジーの活用が目的ではなく、常に顧客と向き合いながら最良の顧客体験を考え、誤った方向に進んでいる場合は間違いを認めて即座に軌道修正することもDXの成功には重要です。
ベッド・バスも、変化の激しい市場環境でコア顧客のニーズに寄り添い、自社ならではの顧客価値の源泉を捉えることが出来ていれば、異なる展開が可能だったかもしれません。
③ 戦略的なアクハイアリングによる成長の加速化
多くの伝統的企業では、従来の社内の技術や知見だけでは大きな変革を迅速に実現することは困難です。DXに成功している企業は、M&Aやアクハイアリング(acqui-hiring)(※)を通じて外部のノウハウや人材を取り込み、変革を加速させています。
※ アクハイアリング:英語の買収(acquisition)と雇用(hire)を掛け合わせた造語で、シリコンバレーのテック企業でよく使われる人材獲得を目的とした買収手法。
例えば小売大手のTargetは、アクハイアリングを目的にこれまで4社の新興テック企業を買収しました。これにより、ソフトウェアエンジニアやデータサイエンティストなどのトップ人材を獲得し、画期的なアルゴリズムや高速コンピューター処理の開発によってDXを推進しています。
こうした企業は、買収を通じて自社の能力を迅速に強化し、売上を伸ばし、さらなる投資を行う好循環を作り出しています。
このように、デジタルを活用した抜本的な変革を実現するためには、新しい顧客価値の探索や大規模な投資等、一定期間の試行錯誤を繰り返すことが必要となります。そのためには、本業収益に余力があるうちに着手することが重要であり、ベッド・バスのように財務状況が悪化してから本格的に着手したのでは、選択肢が限られてしまい、悪循環に陥るリスクがあるのです。
4. DXの遅れにより破綻してきた過去の伝統的大企業例
ベッド・バスだけでなく、欧米では過去にも多くの伝統的大企業が、DXへの着手に遅れたことをきっかけに悪循環に陥り、経営破綻に追い込まれてきました。
例えば、かつて世界最大の小売企業として君臨していた米Sears(シアーズ)は、Walmartを始めとする競合他社が模索していたデジタルを活用したビジネス変革に乗り遅れ、2018年に経営破綻してしまいました。
また、大手老舗レンタルビデオチェーンだった米Blockbuster(ブロックバスター)は、デジタルサービスを通じて業界のディスラプターへと成長した Netflix(ネットフリックス)とは対照的に、実店舗中心の戦略に固執する余りオンライン事業への着手が遅れ、2010年に経営破綻しました。
更に、英国発祥のThomas Cook(トーマス・クック)は、世界最古の旅行会社として世界各国に展開していましたが、オンライン旅行予約ニーズへの対応が遅れ、2019年に経営破綻してしまいました。

ベッド・バスのようにカテゴリーキラーとして君臨してた大企業でも、デジタルの可能性を軽視し、判断が遅れることにより、その後のキャッチアップが困難になった例です。
5. まとめ:ベッド・バスはあらゆるレガシー産業への教訓を与えてくれる
小売業界は、Amazonを含むECプラットフォーマーによるディスラプション(破壊)によって市場環境が大きく変わりました。しかし、今後はあらゆるレガシー産業が急速に進化するデジタル技術による地殻変動に直面することが予想されます。ベッド・バスの経営破綻は、全てのレガシー企業にとって重要な教訓を提供していると言えるでしょう。
① 本業収益に余力があるうちの着手が重要
デジタルを活用した新しい顧客価値を実現するためには、M&Aや新規事業を通じて試行錯誤を行う資金や時間の余裕が必要です。
財務状況が悪化してからでは投資の資金を確保することが難しく、選択肢が制限されたり道半ばで新規事業のリストラを余儀なくされる可能性があります。
② 自社の提供価値を顧客に寄り添って再定義することが必要
市場環境の変化による顧客の新しい購買行動やビジネスプロセスを所与のものとし、企業は自社の提供価値を再定義する必要があります。
一方、同業他社と同じ取り組みが必ずしも自社の顧客に受け入れられるとは限りません。コア顧客から「愛される(愛されてきた)理由」を見誤らず、デジタルの力で強化する姿勢が重要です。
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社内で培った技術や知識だけでDXを推進することが困難な場合は、新しいケイパビリティを早急に獲得し、成長を加速させる必要があります。
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最後までお読みいただきありがとうございました。
Text by Natsuko Seto(@natsuko_seto)
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<参考資料>
The rise and fall of Bed Bath & Beyond, the iconic housewares retailer that has filed for bankruptcy and is closing its remaining stores、After 52 Years, Why Bed Bath & Beyond Went Bankrupt、Bed Bath & Beyond was a retail pioneer. Here’s what went wrong、How Bed Bath & Beyond has revamped its digital operations during the pandemic、As more people turn to online shopping, legacy retailer Bed, Bath & Beyond leans into omni-channel digital strategy、Bed Bath & Beyond Used to Be Great. These Two Are Why、Former Bed Bath & Beyond exec tells why he thinks the company failed、「郊外型SCテナントの定番」 ベッド・バス&ビヨンド が破産申請、米ベッド・バス破綻 新陳代謝に失敗、金融不安がとどめ、ニトリや無印良品も学ぶべき?米高収益チェーンストアの末路、Target’s Data Science Team Grows Through Acquihires、米ウォルマートが戦略変更、「ピックアップタワー」廃止を決定





